ソフトバンクが、米携帯電話3位のスプリント・ネクステルを買収した。孫正義氏が仕掛けるグローバル戦略の一環だろうが、総額201億ドル(約1兆6000億円)にものぼる大型投資だ。株式市場は、積極的な経営姿勢よりも収益性などの先行きを懸念してか、買収が発表された10月中旬からソフトバンク株は売り一色となった。

一方、債券市場もネガティブに反応した。BNPパリバ証券のチーフクレジットアナリストの中空麻奈さんは「買収資金調達のほとんどを国内メガバンク3行からの融資で賄ったことを嫌ったからでしょう。ソフトバンクはこれまでネットデットゼロを目標に掲げ、有利子負債を削減してきたのに、この借り入れで財務内容が毀損してしまいました」と説明する。

このことは、ムーディーズやS&P、JCRといった格付け機関のソフトバンク社債の格下げ方向での見直しにつながった。中空さんは「問題になるのは下げ幅の程度」だと指摘する。現時点に比べ、1ノッチの格下げであれば、ムーディーズだけがBa1でジャンク債に落ち、投機等級になってしまうし、2ノッチ落ちならJCRもAを維持できず、今後のM&Aにもマイナスの影響をおよぼすかもしれない。

とはいえ、今回のソフトバンクの動きは、ある程度予測されていたと見る向きも多い。孫氏はこれまでにも、通信分野ではボーダフォンなどの買収を成功させてきた実績を持つ。そこで当面は、スプリントがソフトバンクの収益に貢献し、負債が減るかどうかに着目しておく必要がありそうだ。