個々の機能別部門内では通常、こうした複雑な問題に対処することができない。したがって機能別に組織された企業がこの種の問題を解決するには、中央に総合的な機関を置いて問題への対策を相互調整しなければならない。日本企業では各機能別部門の定義があいまいで、責任者の権限範囲が互いにいくらかずつダブっているので、一般に境界問題をずっととらえやすく、大幅な組織再編や各人の職務内容変更を明文化しなくても、十分な対策をとることができる。