“リストラ”という言葉が一般的となって久しい。従来から中小企業ではクビ切りは無い話でもなかったが、90年代後半あたりから、それまでは終身雇用という建前でやってきた日本企業の中にも、人員調整の必要な状況に追い込まれる企業が出てきた。そういった「身持ちのしっかりした企業」における人員調整を上品に表現したのが、リストラという言葉である。

ただし、世間一般での使われ方を見ていると、必ずしも実態を反映しているとは言えない。というわけで、終身雇用型企業におけるリストラについて整理しておきたい。

前編(>>記事はこちら)

担当業務がルーチンワークばかりなら要注意

●どういう人がリストラされるのか

一言でいえば、生産性が低い人。各社の話を聞いてみると、単純に過去5年分の査定成績で選別している企業や、部課長の推薦で選んでいる企業など様々だが、一番大きな指標は担当業務だと考えている。要するに「いつでも別の人に振り替え可能な業務」を担当している人ほど、リストアップされやすいということだ。データ入力や事務一般、給与や社会保障の計算といった業務は、マニュアル化しやすいしいつでも経験者が採用できる。