――事実、ZD(ゼロ・ディフェクト)運動などで、全員参加の不艮低減や原価低減などを行っている会社では、こうした質問によって全社員からアイデアを募集し、それを一定のスクリーンにかけて、改善活動をしているところが多い。だが、私はこうした提案箱的やりかたには本質的な限界があると思う。それは、設問そのものが解決策志向的でないからである。
設問のしかたを変えてみよう。

「当社は仕事量に対して十分な人がいるのか?」

こうなると、YESかNOかしか答えがなくなる。YES、すなわち十分な人がいるという答えを出すためには、かなりの分析をしなくてはならない。同業他社との比較や、この会社の売り上げが半分であったころの間接人員一人当たりの仕事処理量、コンピュータ化の程度とその経済効果などについて焦点が絞れてくるはずである。