わが国で、利益率を論ずるときに最も広く用いられている指標で、利益を売上高で除したものである。しかし、この指標で経営の内容を見ようとしたときには、また分母と分子の定義を明確にしておかなくてはならない。すなわち、売上高の中に雑収入が入っている場合、税務署用には正しいのだが、商売そのものの対象となっている製品固有の収益性というものが出てこない。また、利益のほうも税引前で、しかも当該売上高を達成するのに要した資金に対する利息を差し引いた後のものを用いないことには、正しく事業の内容を把握したことにはならない(すなわち、こうすることによって次に述べるROCE的に用いることができる)。