2009年10月14日(水)

ビジネスモデルに見る「プロ野球再生」の道

PRESIDENT 2009年11月2日号

著者
橘川 武郎 
一橋大学大学院商学研究科教授

1951年生まれ。東京大学大学院経済学研究科第2種博士課程単位取得。青山学院大学助教授、東京大学社会科学研究所教授を経て、現在一橋大学大学院商学研究科教授。専攻は日本経営史、エネルギー産業論。著書に『日本電力業発展のダイナミズム』、共著に『現代日本企業』などがある。

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一橋大学大学院商学研究科教授 橘川武郎=文 平良 徹=図版作成
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一流選手の米国・大リーグへの人材流出など、日本のプロ野球は存亡の危機にあるとの議論が多い。筆者は日本の球界史に登場した3つのビジネスモデルを検証し、プロ野球の再生方法を説く。

「プロ野球の危機」が議論される4つの根拠とは

今からちょうど5年前の2004年9月18、19日に、シーズン中であるにもかかわらず、日本プロ野球選手会(当時の会長は古田敦也。本稿では、敬称を省略する)による史上初のストライキが行われた。このストライキは、赤字経営に悩まされていた大阪近鉄バファローズの親会社である近鉄が、球団経営からの撤退を決めたことに端を発していた。

結局、大阪近鉄バファローズは、当時の12球団のなかで唯一、日本シリーズ制覇を達成することなく、オリックス・ブルーウェーブとの球団統合(その結果、オリックス・バファローズが誕生した)によって、姿を消した。この04年から05年にかけての一連の経緯をとらえて、それを、プロ野球存亡の「危機」とみなす向きも多かった。

日本のプロ野球が危機を迎えているという議論の根拠としては、次の4点がしばしば指摘される。

(1)野球人気はサッカー人気に押され気味であり、子供たちのあいだでは「野球離れ」が生じている。
   (2)プロ野球の一流選手が次々とアメリカ・大リーグ入りし、日本球界からの「人材流出」がはなはだしい。
   (3)テレビでのプロ野球中継が減少している。
   (4)赤字経営の球団が大半である。

これらの根拠は、本当のことだろうか。もし本当だとしても、それは、プロ野球の危機を意味するだろうか。

(1)については、子供たちのあいだでサッカー人気が高まっているのは、事実である。しかし、そのことは、野球人気の減退を意味しない。

財団法人日本高等学校野球連盟の調査によれば、同連盟に加盟する硬式野球部員数は、1998年から11年連続で増加しており、02年に過去最高水準を突破して15万1437人になったのち、08年には16万9298人にまで達している。

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