「自分『らしい』働き方に伴走したい」と語るリクルートスタッフィング新社長が考える、多様な働き方が生まれる今だからこそ、派遣会社ができることとは。
柏村 美生
株式会社リクルートスタッフィング 代表取締役社長
1998年、明治学院大学社会学部社会福祉学科卒。同年4月、リクルート(現リクルートホールディングス)に入社。社内新規事業提案制度を活用し、2004年、29歳にして「ゼクシィ」の中国での販路拡大をめざし、上海に赴任。2012年4月、CAPカンパニー美容情報統括部部長、同年10月リクルートライフスタイル執行役員 兼 美容情報統括部長。2015年4月、リクルートホールディングス執行役員(現任)を経て、16年4月から現職。
 

進化する「派遣」サービス

2016年4月、リクルートの人材派遣会社であるリクルートスタッフィングの社長に就任したのが、リクルートホールディングスの執行役員も務める柏村美生さん。1998年にリクルートに入社以来、「中国版ゼクシィ」の立ち上げや、美容院などの検索予約サイト「ホットペッパービューティ」の事業責任者などを経て、リクルートライフスタイル執行役員、リクルートホールディングス執行役員と、販売促進事業を中心にキャリアを重ねてきた。

そのため、人材派遣事業を行うリクルートスタッフィングの社長就任を打診された時は正直驚いたというが、同時に「私自身、リクルートに入社した時から『すべての人に役割のある社会を実現する』という志を持って働いてきました。それは、どの部署、どの会社にいても一貫して大切にしてきた思いなのですが、リクルートスタッフィングという人材ビジネスを展開する会社にアサインされたということで、いよいよ自分自身のテーマのど真ん中にやってきた、という感覚がありました」と話す。

リクルートスタッフィングはいわゆる人材派遣事業の会社だが、業務内容はこれまでの『派遣』のイメージとは大きく変わってきている。柏村さん自身、社長として就任した当初、派遣会社に対して抱いていたイメージが大きく変わったという。

「派遣スタッフの方のニーズに合わせて当社の営業担当がクライアントである企業に新しい働き方を提案するなど、派遣会社の仕事は単なる派遣スタッフの方の紹介には留まりません。事実、子育て中で働く時間に制約がある方が働きやすい、“育児と仕事”の両立を目指せる『短時間ジョブ』、『週4日以下の仕事』や、事務職経験がない若い世代の方が事務職として就業できるようサポートする『キャリアウインク』、インバウンドマーケットに向けた『外国人留学生の販売職派遣サービス』など、多様なサービスを展開しています」

働き方の選択肢の一つに

以前は派遣社員として働くのは、比較的若い女性が多いイメージもあったが、最近では幅広い年代や層へと広がっている。「今、多様な働き方が求められ、実際に生まれていく中で、派遣という仕組みは、働き方の選択肢の一つ。一億総活躍と言われる中で、派遣という仕組みを使って働くことを、ぜひキャリアチェンジの機会として使っていただきたいです。たとえば、『一度、子育てのために会社を退職し、子育てが落ち着いたので再就職したい、でも数年間のブランクがあるので、もう一度働くのが不安』という方には、キャリアのリエントリーという形で派遣会社を使っていただけるのではないかと思っています。実際、派遣社員として働く中で、さらなるキャリアを積んでいるという方も多くいらっしゃいます。女性は特に、20代、30代、40代とライフスタイルも価値観も変わってきます。そうした変化に応じて、その時々のニーズに合わせた働き方を考える際に、弊社をご活用いただければと思います」

Workstyle Makerとして

柏村さんは、リクルートスタッフィングという会社を通じて新しい働き方を創り出していきたい、と話す。「リクルートスタッフィングは“Workstyle Maker” として、働き方の進化に挑戦し続けていきます。それには、さまざまなサービスを展開することももちろんですが、それ以上に、多様化する一人ひとりのニーズにしっかりと寄り添い、多様な働き方を実現することを大切にしていきたいと考えています。

たとえば、『子どもが小学校に上がるまでの1年間は、短時間勤務で働きたい』などといった個人的な要望を自分からお願いして調整する、ということはなかなか難しいものです。そうしたことも我々派遣会社が介在することで、企業のニーズとマッチングできるようにしていますので、『さまざまな制約があり、派遣としては働けないのではないか』と思っている方も、ぜひ一度相談にいらしていただきたいです。また、派遣という仕組みを使って、企業側にも働き方の変化を生み出したいとも考えています。大企業であればあるほど、人事制度などに切り込んで働き方をドラスティックに変えるということは難しい部分もあると思います。一方、派遣社員の受け入れであれば制度の変更は必要なく、ワークシェアリングや短時間勤務といった新しい働き方を、テストケース的に取り入れていただき、そこから全社へ浸透させていく、ということもできると思います」