2020年の東京オリンピックに向け、マンション建設や再開発など、不動産業界が活況を呈しています。バブルの再来はないものの、投資目的で不動産を購入するとしたら、何に気をつけるべきか? 物件を「貸す」「売る」の2つの観点から探ります。

住宅購入時によくあるアドバイスのひとつに住宅ローンを払えなくなるなど不測の事態に備え、「貸せる物件、売れる物件」を選びましょうといった文言がある。私も何度か、こうした言葉を書いたことがある。投資目的で物件を購入する場合は、なおさらだ。ローンを下回る利回りでしか運用できないのでは話にならない。単に貸せる物件、売れる物件はあるとしても、ローンのリスクを軽減したり、大幅な利益を出せるほどの額で貸せる物件、売れる物件があるのかというと、あったとしても、かなりレアなケースである。【前編】ではまず、「貸せる物件」について見ていこう。

不動産投資。貸して損しない新築物件はあり得るか?

貸して損しない物件を考える場合、参考になるのは不動産投資を行う際の利回りの計算である。買った家が投資した額よりも収益を上げてくれるのであれば、不測の事態何するものぞ、だからである。さて、その計算だが、簡単なのは「表面利回り」と呼ばれるもので、我が家を貸した際の年間賃料を不動産の価格で割った数字である。

一般に投資家はまずこの数字を見て、その後、さらに詳細な利回りを試算、投資の検討をする。表面利回りは投資の入り口となる指標と言うわけだ。計算式は次の通り。

表面利回り(*)の算出法

表面利回り=年間賃料(毎月の賃料×12カ月)÷物件価格

(*)実際にはマンションのような区分所有物件であれば、年間賃料のうちから管理費、修繕積立金、固定資産税その他の支払いが必要だ。また購入時にはそもそも、手数料その他も掛かっている。そのため、不動産投資の際には表面利回りからさらに厳密な利回りを何種類か試算し、その結果、購入を決めることが多い。