Q基準値を上回っていたら、すべきことはどっち
(A)薬をたくさん処方してもらう(B)年齢を考慮してもらう

本来、医学というものはエビデンスを積み上げることでより有効な治療方法を模索するものだ。しかし、治療の根拠にされている血圧や血糖などの基準値の妥当性について日本ではほとんど議論されない。

日本人間ドック学会の「基準範囲」が他の学会にさんざん叩かれたのはすでに述べたとおりだが、人間ドック学会は新たな基準範囲を策定する理由として、全国の医療・健診機関において検査の基準範囲がまちまちであったこと、日本人健常者の基本検査の実態が不明瞭であったこと、100万人以上を対象にした大規模研究による基準範囲の設定がないこと、基準範囲には男女差や年齢差が考慮されていなかったことを挙げている。これだけ聞けば、今まで日本において基準値とされてきたものがいかにいいかげんなものかがわかるだろう。

そのいいかげんな数値の実害が明らかになった出来事がある。90年代半ばの話だが、高齢者の長期入院患者に行った投薬や検査に応じて、診療報酬が出ていたのが、患者一人あたりいくらという定額制になったことがある。過剰に投薬する病院は赤字になる。基準値を守らせるために高齢者に対して投薬を続けていた病院は、次々と薬の使用を取りやめた。それで亡くなる人が増えたかというと、そうではない。驚いたことに、それまで寝たきりであった高齢者が元気に歩き出したのだ。

血圧は低すぎると、せん妄など意識障害の原因になったり、ふらついて骨折する危険も大きい。低血糖も持続すると脳に重大なダメージを及ぼす。つまり基準値を守ることで寝たきりになってしまった高齢者がいるということだ。だが、これをヒントにした追跡調査は行われていない。

日本で疑わしい基準値が一人歩きしているのは、製薬会社が幅を利かせているのも一因だろう。それを象徴するのが13年のディオバン事件だ。ディオバンはノバルティスファーマの高血圧治療薬だが、脳卒中や心筋梗塞のリスクも下げるということで売り上げを伸ばしていた。しかし、臨床試験データの改ざんが発覚し、臨床研究に関わった京都府立医科大学、東京慈恵会医科大学、滋賀医科大学、千葉大学は論文を撤回したり、関係者が処分されている。

アメリカでは無駄な保険料を支払わないために保険会社が薬剤を検証している。「薬の効き目」だけではなく「その後、より健康に生活を送ることができたり、死亡率が下がるか」が確認されないとその費用の支払いが拒否されるのだ。日本では同じような研究をしようとしてもスポンサーがいない。結果的に製薬会社と、彼らとズブズブの関係である大学病院の教授たちが無駄な投薬を続け、正しいかどうかもわからない基準値を根拠として掲げ続けるのだ。

和田秀樹
1960年、大阪生まれ。85年東京大学医学部卒業。東京大学医学部付属病院精神神経科、老人科、神経内科にて研修。米国カール・メニンガー精神医学校国際フェローを経て、精神科医。現在、川崎幸病院精神科顧問、国際医療福祉大学大学院教授、一橋大学経済学部非常勤講師、和田秀樹こころと体のクリニック院長。『医学部の大罪』(ディスカヴァー携書)など著書多数。