富士キメラ総研の調査によると、2020年のデジタルヘルスソリューション市場は、3330億円。これは13年の2.7倍に相当する数字だ。内訳を見ると、ヘルスケア関連機器が2257億円、サービスが1073億円の予測となり、特にヘルスケア機器は14年の3倍に成長する見込み。

ヘルスケア関連機器国内市場

中でも好調なのは「スマートウォッチ」と呼ばれる腕時計型の情報端末だ。通話やメール、音楽プレーヤーなどの機能を利用でき、こちらは主にランニングやウオーキングをする男性に人気が高い。13年の市場は4億円だが、20年には700億円規模になると予想している。

ほかにも、ヘルスケア市場では様々な製品が盛り上がりを見せている。パナソニック コンシューマーマーケティングジャパン本部の伊藤陽子氏は「活動量計と体組成計が特に注目されています」と話す。同社は、働く女性のダイエット利用を見込んで体組成計の宣伝を強化した結果、今年1~2月の出荷台数が前年の1.35倍に伸びたという。

20年に開催される東京オリンピックの影響もあり、スポーツや健康への関心の高まりがより一層期待されている。「日常習慣の中で手軽に健康管理ができる機器へのニーズが増し、今後はスマートフォンと連携できる機能を搭載した機器が大きく伸びると考えています」(伊藤氏)。