2014年9月10日(水)

解約、批難殺到! 朝日新聞社長、辞任不可避か?

PRESIDENT Online スペシャル

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SNS時代における新聞というメディアのあり方は

ところで、今回の池上氏の問題などと直接関係はないが、朝日だけでなく大手新聞社は新聞というメディアのあり方も今後考えていく必要があると私は思う。5年前、日本新聞協会で「ソーシャルメディアとマスコミ」というテーマで、リスクに関してマスコミ関係者に講演をしたことがある。

そのとき「社説は要らないのでは?」と話したことがある。

理由は、会社の中にもいろいろな人たちがいて、記者も多様だから、署名入りで書けばよいのではないか、という問題提起だった。そのときの司会を務めた某新聞社の論説委員は「社説がなくなると私の仕事がなくなる」と笑っていた。

ソーシャルメディアが本格化し始めた当時、私はツイッターやフェイスブックをメディアとしてどう活用するか、そのリスクはどんなものがあるか、という話をしたが、いまではニュースのキュレーションアプリで、池上彰氏の「新聞ななめ読み」ではなく「スマホでななめ読み」ができてしまう時代になっている。

橋下徹・大阪市長が「朝日さん、あなたどう思うの?」と聞かれたときに「自分の考えはあるが、会社としては……」という受け答えしかできない記者もまた気の毒に思うのだ。

社員にも多種多様な考えがある中で、社の説を論じる「社説」の意味が果たして今の時代にマッチしているのかどうか、いま一度考えてもよいのではないか。新聞をお金を払って購読する時に、できれば1つの新聞で、多様な意見や論説がある方が面白いし、タメになる。ソーシャルメディアで、匿名でなく実名で意見や考えを書く人も増えている。新聞社の言論機関としての存在は揺るぎようもないが、多様な意見を取り込むことも、これからの課題ではないだろうか。

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