レストランからエステ、ホテル、習い事まで数十%オフのクーポンがずらり――そんなサイトが急増している。「お得なクーポンを見つけるため、サイトチェックやtwitterのフォローは怠らない」というユーザーも少なくない。このように割引など特典付きのクーポンを数時間などの短期間(=フラッシュ)限定でネット販売する手法をフラッシュマーケティングという。成約数が一定数を超えなければ成立しないため、twitterなどを使ってユーザー同士が情報を広げるので、広告効果も期待できるのがメリットだ。

グルーポン・ジャパンのホームページ
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グルーポン・ジャパンのホームページ

この手法は、2008年にGROUPON社が割引クーポンをネット上で事前に共同購入するというビジネスモデルを開始し、一気に世界中に広がった。10年に同社は日本に進出。リクルートやカカクコムなど大手企業も参入するなど活況を呈している。

だが、リスクも露呈し始めている。昨年末にグルーポン・ジャパンで50%割引で販売されたおせち料理に関し、未配達や商品が不十分な状態のまま届いたため苦情が殺到した。提供元の企業に対して、神奈川県や横浜市、農林水産省の立ち入り検査が行われ、結果的に米GROUPON CEOのアンドリュー・メイソン氏が日本法人のウェブサイト上で謝罪する騒ぎとなった。

また、“定価の詐称”も問題になっている。「定価1万円の商品がクーポンで5割引」として売りながら、じつはそもそも定価5000円だった、というようなケースだ。今後は、提供者が利用者の信頼感を得ることができるかどうかが、発展のカギになるだろう。