2008年1月16日、財務省が発表した2007年の対内・対外証券投資(指定報告機関ベース)によると、外国人投資家の日本株の買越額は4兆1419億円で、前年比48.9%の減少だった。

つまり、それまでの買いが半分に減ってしまったのだから、日本株は下がって当然なのだ。とくにサブプライムローン問題が本格化した2007年の後半以降は、外国人投資家の売越し傾向が鮮明になった。

この傾向は、2008年9月のリーマンショック以後はさらに顕著になった。世界中に波及した金融危機で、世界の投資家は世界中の株式市場で株を売ったが、とくに日本市場では投げ売りに近い動きを見せたのである。その結果、ついにバブル崩壊後の最安値まで更新した。2008年は年間ベースで8年ぶりに外国人投資家の売越しとなる見通しだ。これは、急落した日本株を上昇させる要因がなくなったことを意味する。

日本株は「外国人による買い」で上昇してきたわけだから、それがなくなれば当然下落する。それに拍車をかけたのが、金融危機というわけだ。

つまり、サブプライム問題は下落原因の本質ではなく、引き金を引いただけと見るべきなのである。