医療連携や看取りなど
必要な「プラスα」があるか

「近年、高齢者施設に入居する方の平均年齢は80歳程度。何らかの障害を抱えた方が大半です。施設選びでは、食事や入浴などの基本サービスに加えて、利用者個人が重要なサービスがあるかが重要となります」と池田さんは話す。例えば糖尿病患者の方なら、自分でインスリン注射できなくなったときに施設で対応可能なのか。人工透析が必要なら、通いやすい場所に医療機関があるか。看取りを求めているなら、「ターミナルケアに対応しているかもポイントです」と池田さんは言う。

費用面も考慮したい。低額で利用できるのは特別養護老人ホーム(特養)や介護老人保健施設(老健)などの公的施設だが、満床状態で入居待ちの施設が多く、老健は入所できる期間が原則3カ月と限りがある。そこで受け皿となるのが、有料老人ホームやサ高住である。

「数多くの民間施設ができ、サービスが多様化していますが、費用面では利用しやすくなっています。介護付有料老人ホームやサ高住でも月額15万円程度から探せます。ただし、そうした住まいの居室面積は18平方メートルのタイプが多いですね。居室の快適性は価格に応じて異なります。中重度の方にとっては24時間介護の安心を得られることが優先されますが、高額なところは快適な住環境を整備したホームもあります」

有料老人ホームは高額な入居一時金が必要なイメージが強かったが「一時金方式は退去に伴う返金などを巡るトラブルが起きたことから国が見直しを進めており、最近は入居一時金の不要な月払い形式が増えています」と池田さん。

「有料老人ホームの権利形態には利用権方式、賃貸方式、終身建物賃貸借方式の違いがあります。契約の際は権利形態も確認しておきましょう」