企業戦略の立案の手法を用いればまず目的函数「立派な社会人で安全かつ幸福な生活」が定まれば、次にこれを達成する手段を考える、という手順になる。ところでいまの教育は「立派な社会人」にすることも、「安全生活」、「幸福な生活」にすることのいずれも正面切って教えていない。教育の専門家は、これらのことはいまの教育をちゃんと受ければ、自ずと“応用動作”でそうしたことができるようになるはず、という。しかし、“ハズ”などというものに期待せずに、直接こうしたことのノウハウを教え込むことはできないのか、という設問にはまともに応えようとしない。